どうも。コンカズ (@konkazuk) と申します。
今回紹介する洋書は、世界的に知られるカナダ出身のジャーナリストで作家、そして環境活動家でもあるナオミ・クラインさんによる “This Changes Everything” 。
パリ協定では、産業革命以降の気温上昇を2℃未満に抑えることを目標とし、さらに1.5℃に抑える努力をすることが定められていましたが、残念ながら2024年の今年、すでに境界値であるその1.5℃を超える非常事態となってしまいました。（1.5℃を超えると気候変動の影響が著しく深刻化すると言われている。）
ナオミさんは、この本の執筆に5年もの歳月を費やしたと語っています。この本では、サブタイトル “Capitalism vs The Climate”（資本主義 vs 気候変動）が示すように、オイル会社側と環境保護側との壮絶な戦いの歴史が詳しく描かれています。
2014年に出版された本ということで、情報が古いと思われがちですが、今起こっている事態（アメリカ大統領選でトランプが当選したこと）を考慮すると、全くそんなことはありません。
むしろ、今だからこそこの本のショッキングな内容に触れ、自分自身の現状を振り返り、「おいおい、こんな緊急事態に俺は、私は一体何をやっているんだ!!!」と気づくべきです。
地球に住む全人類にとっての超必読書です!!!
ナオミ・クラインさんってどんな人？
というわけで、まずは著者の紹介。
ナオミさんは受賞歴のあるジャーナリストで、コラムニスト、そして国際的およびニューヨーク・タイムズのベストセラー作家です。
はじめの「ノー・ロゴ」(2000年)と「ショック・ドクトリン：惨事の資本主義の台頭」(2007年）の2冊では、資本主義の問題がテーマでしたが、この2014年の “This Changes Everything” の出版を機に環境問題に焦点を絞り、グローバルな規模での社会運動にも積極的に関与するようになりました。
この本を出版した頃に彼女がレクチャーをしているビデオがあるので、ちょっと長めですが、時間のある方はチェックしてみてください。👇
みんなが環境活動家にならなくてはならない！
今や世界的な環境活動家として知られるナオミさんも、最初は
「科学なんて複雑すぎて私には分からん！」
「環境問題は活動家たちが対処してくれるだろう… 」
といった感じで、この危機的な現実から長い間目を背け続けていたそうです。
自分から動かなくてはいけないと気づいて実際に活動し始めるまでは、かなりの時間がかかったようです。
多くの人たちが自分から行動を起こさない主な理由としては…
① ここんところのテクノロジーの発展は目まぐるしいから、そのうち誰かが空からCO₂を吸い取ってしまうような装置を開発して、問題を解決してくれるだろう。
② 問題には気づいているけど「富を蓄えれば極度な異常気象から自分を防御できるはず」といった感じで、経済発展に集中する。（都市が水没してしまう状況で、多少の富がどれだけ役に立つっちゅーねん！）
③ 悲惨な自然災害のニュースを見ても、「どこか遠い所て起こっている抽象的なもの」として受け取ってしまい、自分は今忙しすぎてそんなことに構ってる余裕なんてない、と自分に言い聞かせる。
④ 問題がデカすぎるから、とりあえず自分のことだけに集中するしかないと思い込んで、瞑想をしたり、農家の直売マーケットで買い物したり、ゴミを減らしたり、車の運転をやめたりと、この危機を避けられないものにしているシステムを実際に変えようとする努力は忘れてしまう。
⑤ 深刻な問題という事には気づいているけど、日々の忙しさで忘れる。「うわっ、やべーっ。絶対なんとかせんとアカん！ → 忘れる」の繰り返し。
どうでしたか？
みなさん、このうちのどれかには当てはまっているのではないでしょうか？
このまま放っておいたら、毎年CO₂の排出量を増やし続ける道を進み続けるのであれば、いずれ主要な都市が水没して、古代の文化は海に飲み込まれ、恐らくかなりの可能性でウチらの子どもたちは将来、致命的な嵐や、極端な干ばつから逃れ、食糧不足に苦しみ、災害によるダメージを修復するなどの日々を過ごさなくてはならなくなります。
そして、これらのことが現実化するのは簡単です。
現実から目をそらしたまま、いつも通りの生活を進めていけば良いのです。
ナオミさんは、「奴隷制度」「人種差別」「性別による差別（参政権など）」「アパルトヘイト」といった問題が解決された時と同じ手法で戦えば、この問題も解決できると確信しています。
逆に言えば、私たちは個人個人ではなく「団結して活動しなければ、この戦いに敗れてしまう」ということです。
資本主義 vs 気候変動
「じゃあ、団結したところで、何(誰)と戦うのか？」
「地球を破壊しているのは、一体何処のどいつや?!」
という話になりますが、結論から言えば、全世界の温室効果ガス排出量の75%以上を占めている化石燃料を掘りつづけている「石油会社」となります。
「石油会社」と聞いて、アブストラクトの霧がサ〜っと頭に降りてきて、もうすでに「あ、これ俺、私には無理やわ」「実生活とよくつながらんからイメージでけへん」と感じた人も結構いると思います。
そうです。敵はデカイです。だから私たちは団結しなければいけないのです。
でも戦うにしても、まず敵が何をしているのか知っておく必要があると思うので、ここでナオミさんの本の内容からいくつか取り上げておきます。
巨大な富の持ち主が私たちをコントロールしている
環境破壊の問題解決に取り組もうとしても、とことんブロックされる裏には、政治的な仕組みの影響があります。
典型的な例が、オイル会社が引き起こした公害問題を会社に責任を取るように訴えると、
「オッケー、分かった。環境汚染物質を最小限にするために管理機関を設置し、適切に対処するよ。」
という返事がなされ、そのための組織が設立されることになります。
しかし、こうして設立される組織は、一見すると環境保護を監督するような名前がつけられ、世間には環境対策が進んでいるかのように見せかけられます。しかし実際には、多額の資金が投じられ、環境保護団体を妨害し、企業の利益を守るためのサポート組織として機能しているのです。
また、気候変動という現実は、資本主義経済、とりわけ富裕層が支持する右翼的な自由経済にとって不都合な事実です。
そのため、膨大な資金を投入し、”Heartland Institute” のような組織を動員して、気候変動の科学的事実を意図的に否定したり、それをメディアや政治家を通じて拡散する活動に力を入れています。また、テレビ局などに圧力をかけて災害のニュースを流さないようにするなどの手段も用いられています。
こうやって、一般市民が環境問題に対して鈍感になり、対策を求める声を弱めるよう仕向けているのです。
幼い頃から体を張って環境問題を訴えてきたスウェーデン出身のグレタ・トゥーンベリさんも、日本では悪者扱いされることがありましたよね。
消費至上主義
産業革命以降、技術の発展によって大量生産が可能になり、結果として製品が市場にあふれるようになりました。
特に第二次世界大戦後からは、供給が需要を上回り、結果として余剰となった製品を消費させるために、広告を通じて一般市民の消費意欲を刺激する仕組みが整えられて、大量消費社会が形成されました。
個人の消費の増加は、政府や企業にとって望ましいものなので
「貪欲と果てしない利益追求は、決して謝罪すべきことではなく、人類解放にとってこれまでにない最大の希望を提供するものだ。」
なんて非常に危険なテーマを掲げて、鬼のように突き進んできていますが、この政府や企業のバックについているのが、「石油会社」というわけです。
プラスチックをはじめとする多くの製品が石油を原料としているため、化石燃料の需要が経済成長に直結する現状があるから、政府は補助金や税制優遇措置などで石油会社の利益を優先的に保護しようとする傾向があるのです。
そのため、環境保護団体が化石燃料の使用を減らして再生可能エネルギーへ転換することを訴えても、石油会社はガチで抵抗してきます。
さらに、右翼側（富裕層を支持する勢力）にとって、「気候変動が現実である」と認めることは、環境保護団体や左翼側（一般市民を支持する勢力）の理念を肯定し、自らの存在意義を脅かすことにつながります。そのため、彼らは気候変動の現実を認めるわけにはいかないのです。
石油会社が化石燃料の採掘を続ける理由
石油会社が化石燃料を採掘する理由は、車や衣類を販売する企業と同じです。
車や衣類を販売する会社が、将来の製品の予約注文を株主に示さなければならないのと同様に、石油やガス会社も、現在生産中の埋蔵量が尽きた後に新たな炭素埋蔵量を開発できることを株主に証明し続ける必要があります。
埋蔵量代替比率（reserve-replacement ratio）と呼ばれる、採掘して消費された資源を新たな埋蔵量でどれだけ埋め合わせることができているかを示す指標があって、この比率が100%を下回ると、資源が尽きて無くなることを意味するので、その石油会社の将来性に疑問を投げかける要因となります。
石油会社にとって、埋蔵量代替比率（reserve-replacement ratio）を維持することは経済的な必須条件で、これを達成するためには常に動き続ける必要があるわけです。
そして、この構造的な必然性が業界を最も過激な形態の汚染エネルギーの利用へと押しやっています。
株主たちは、今年や昨年と同様の莫大な利益を来年も得られることを求めているので、巨大な石油会社は、その責任を果たすために、今後採掘する石油の権利を確保しているのですが… それは2050年までに排出できるCO₂の上限を大幅に超え、約5倍に達する量を約束することになると言われています。
これを放っておいたら、人類の地球上生活のゲームオーバーは確実でしょう。
さらに、今回の大統領選挙で、アメリカ市民は、石油採掘を進めることを訴えるトランプを選んでしまったため、事態はさらに厄介なものになっています。
環境問題に取り組んでいる富裕層は、私たちを救わない
ナオミさんは本の中で、起業家の中でも比較的爽やかで、社会貢献してるイメージが強いヴァージン・グループの親分、リチャード・ブランソンにも触れています。
彼は2006年に、アル・ゴア（クリントン政権下の副大統領で、後に環境活動家）から、地球温暖化の危機を世界に訴えるために、ヴァージン航空を変革の起爆剤として利用するよう提案されました。
ジェレミー・グランサム、ウォーレン・バフェット（石油会社の株を大量に保有）、マイケル・ブルームバーグ、T.ブーン・ピケンズも一瞬だけグリーンに興味を示しましたが、役立たず。一方、ビル・ゲイツはCO₂を大気中から吸い取る機械の開発に取り組んでいるものの、再生可能エネルギーには関心なし。
って事で、リチャード・ブランソンがグリーンの希望の星として選ばれたわけです。
彼はヴァージンの化石燃料を使用した交通機関から得た利益を温暖化対策に再投資し、新しいクリーン燃料やジェットエンジン用燃料の開発に使うことを宣言。
その上で、2007年に「ヴァージン・アース・チャレンジ」として、気候技術のアイデアを競う賞金2500万ドルのコンテストを設立しました。
… が、残念なことに、この賞は市場条件の不確実性を理由に2019年に中止。結局、具体的な成果を上げられませんでした。
ところがどっこい、同時に彼は色々と成果を成し遂げています。
⚫ドバイへの新しい航空路線を開設
⚫アメリカ国内市場で競争する新しい航空会社「ヴァージン・アメリカ」を設立
（当時、ヴァージン・アメリカは、初年度の40便から23の目的地への177便に成長し、次の10年の中頃までに40機を追加予定）
気候対策を誓った後、ヴァージン航空の温室効果ガス排出量は約40％増加しました。
その後、ヴァージン・レーシング（F1）やヴァージン・ギャラクティック（宇宙旅行）にも進出… とくれば、もうこの人、典型的な “grow or die”病 です。
完全に裏切られました！
*なお、ヴァージン・アメリカは、2016年にアラスカ航空に買収され、その後ヴァージン・アメリカのブランドは段階的に廃止されるに至っています。
巨大な企業を相手に何ができる？
この本は、Part2の終わりまで酷すぎる現実の内容が続き、悲観的なムードで埋め尽くされていますが、Part3からは、世界各地で地元の人々が抵抗運動を繰り広げ、それが拡大しつつある様子が報告され、希望の光が見えてきます。
地域密着型の抗議運動 “Blockadia”
“sacrifice zone” という言葉があります。
全く胸クソ悪い言葉ですが、「サクリファイス・ゾーン」とは、環境破壊や産業活動のために犠牲にされる地域を指します。
選ばれる場所は基本的に貧しい地域や、都会から離れた人目につかない辺境であることが多く、住民が政治的な力をほとんど持っていない場合がほとんど。また、人種、言語、階級の問題が絡んでいることも少なくありません。
サクリファイス・ゾーンは通常、石油採掘、炭鉱開発、有害廃棄物の埋立地を作ることが目的で選ばれますが、産業活動側は地元住民を説得するために、次のようなことを言ってきます。
⚫プロジェクトによって多くの雇用が生まれる
⚫道路、学校、病院などのインフラを開発する
⚫プロジェクトが地域の発展につながる
⚫同意した住民に補償金を支払う
⚫企業側に、環境への悪影響を最小限にとどめる技術がある
… が、このほとんどは達成されません。
逆にこれらのゾーンに住む住民は、健康への影響（呼吸器疾患や水質汚染による病気など）や社会的不平等（失業や土地権利の喪失など）に直面し、やがて自分たちが見捨てられたことを理解する事になります。
さらにショッキングな事実として、アメリカのペンシルベニア州ディモックなど、天然ガスの採取が行われていた地域では、水道水にメタンガスが混入し、ライターで火がついた*という事例が記録されています。
*2010年に公開されたドキュメンタリー映画「ガスランド」参照
一方で、ソーシャルメディアなどを通じて、過去に起こったこれらの事実が知れ渡ると、地域の人々が大規模な産業開発（特に石油、ガス、鉱山開発）に対して立ち上がる草の根レベルの抵抗が展開されるようになりました。
著者のナオミさんはこれらの活動を”Blockadia“と呼び、地域社会が持続可能な未来を目指して立ち上がる、社会的・政治的な動きを指しています。
この “Blockadia” の中心には、地域住民の連帯と自己決定権を強調するアティチュードがあり、住民自身が自らの未来を守るために立ち上がり、世界中の他の地域と協力し合う形で広がりを見せています。
この社会的・政治的な運動は、現在グローバルな規模で行われ、既存の産業主義に対抗し、環境と人々の権利を保護しようとする力強い動きです。
ルーマニアからは、バブシュカ(女性が頭を覆うのに用いるスカーフ)をかぶって、ゴツゴツした杖を持った老女の画像が世界中に広まり、下のようなキャプションがつけられました。
“You know your government has failed when your grandma starts to riot.“
「おばあちゃんが暴動を起こし始めたら、もうアンタのところの政府は終わってるってことです。」
脱投資運動
急速に広がっているもう一つの活動が “Divestment” 「脱投資」という運動。
これは…
大学や宗教団体、市町村政府などの公共の利益に関わる機関に、保有している化石燃料関連の企業の株を売却するよう呼びかけるものです。
この運動の目的は、化石燃料会社の評判を落として、政治的な力を奪うことにあります。
先ほど述べた “Blockadia” と、この「化石燃料企業の株を売却する運動」は、すでに主流の環境団体に大きな影響を与えていて、特に化石燃料企業と提携していた大手環境団体*に影響を及ぼしています。
*グリーンピース や WWF、Sierra Club は過去に化石燃料企業と提携していましたが、これらの運動の結果、現在は関わりを断っています。
学校などの、次世代の未来を準備するために設立された施設が、気候変動を引き起こす危険な行為を行い、住めない惑星を作り出している産業から利益を得ることは、最大の偽善だ！
ということですね。
そして最終的には、石油や天然ガス、石炭などの化石燃料に関連する事業への投資を避け、クリーンエネルギーや持続可能な事業へとシフトさせることを目的としています。
環境問題の解決は格差社会の解決につながる
ナオミさんのこの本をはじめ、環境問題の本を読みはじめてから気づいたことは、環境問題の解決が格差社会の解決につながるという事実です。
現在私たちが住む地球では、経済的に「グローバル・ノース」（先進国）と「グローバル・サウス」（発展途上国）という二極化した構造が生まれており、気候変動の影響を最初に受けるのは、貧困層や発展途上国に住む人々です。
経済的に困難な国では、生活基盤が十分に整っていないため、洪水や干ばつ、台風などの環境災害に対する耐性が低くなりがちです。
先進国が発展途上国を経済的に支援し、クリーンエネルギーへの転換や持続可能な農業を推進することは、現地の人々に新たな経済的機会を提供し、貧困層を支援する新たな雇用を生むことにもつながります。
つまり、環境問題への取り組みは、彼らの生活の安定を確保し、格差の縮小にも貢献することになるわけです。
逆に、格差の拡大が進むと、政策の策定や実行が遅れ（実際にCOPで起こっているように）、気候変動の緩和や持続可能な社会の実現がますます困難になってしまいます。
ってことは、各国が自由経済を推進しながら、一部の裕福層の欲求を満たすことばかりを追求する右寄りの政党ではなく、社会主義的な思想を持つ左寄りの政党が勝つべきだということになりますね。
最後に…
かなりのボリュームの記事になってしまいましたが、この本では1ページごとに重要な内容が詰まっているため、ここに書いたことはほんの一部に過ぎません。
個人的な印象を言わせてもらうと、環境保護団体が欲まみれの右翼側の人々と、彼らにマインドコントロールされている一般市民を必死に食い止めようとしている姿は、僕にとって宮崎駿映画の『風の谷のナウシカ』でナウシカがオームの群れに向かって「そっちへ行っちゃダメ〜！」と叫んでいるシーンや、『千と千尋の神隠し』で豚になった両親を助けようとする内容を思い起こさせます。
トランプが当選した事で「わ〜い、ビットコインの価値が上昇して嬉しい〜」とか、「今日もたくさん稼いで子供たちに資産を残すために頑張るぞ〜」なんて言っている間に、あなたの子供たちがその資産を受け継いだころには、地球は人間が住めない環境に変わっている可能性はかなり高いです。
先進国に住んでいる私たちが「環境問題の解決」について考えることを毎日の生活の中心に持ってこないと、この問題は解決しないのに、私たちはぬるま湯に浸かりすぎて、自分のまわりの現実が見えない状態になってしまっています。
まずは個々人が、日本語、英語にかまわず、環境破壊について書かれた本や記事(とりあえずは “Guardian” がオススメ)をいくつか読んで、現状に対する理解を深め、あなたの身近にいる人たちに、事の重大さを伝えられるレベルにならなくてはいけないと思います。
（まるで宗教の布教活動のように思えるかもしれませんが、実際そのくらいの熱意でやらないと、本当にヤバい事態になります。）
というわけで、最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
それではまた。
コンカズ
*この記事の英語ヴァージョンはこちらから
👉 How “This Changes Everything” by Naomi Klein Challenges Our Views on Climate Crisis